iDeCoって、やっぱりやった方がいいんですか？
税制メリットは大きいけど、僕はあえて使っていません。
自分のライフプランや性格に合わないと感じたからです。
この記事はこんな人に向けて書いています
- iDeCoとつみたてNISA、どちらを優先すべきか迷っている人
- 会社の手続きが面倒でiDeCoに踏み出せない人
- 60歳まで働くつもりがなく、流動性を重視したい人
「iDeCo（個人型確定拠出年金）」は、将来の年金を自分で準備するための制度です。
まさに「老後資金づくりの最強制度」として、多くのメディアでも推奨されています。
制度が魅力的でも、実際に自分の生活にはフィットしないと感じたため、私はiDeCoを使っていません。
この記事では、なぜ私がiDeCoを使っていないのか、その理由について解説していきたいと思います。
iDeCoを使うかどうか迷っている方の参考になればうれしいです。
- 私がiDeCoを使わなかった3つの理由
- 制度の魅力と、意外なデメリット
- 制度変更（10年ルール）による注意点
目次
iDeCoってどんな仕組み？
iDeCo（イデコ）は、自分で老後資金を積み立てて運用する私的年金制度です。
最大の特徴は、節税メリットが3段階で受けられること。
- 掛金は全額所得控除
⇒ 住民税・所得税が軽くなります。 - 運用益は非課税
⇒ 通常かかる約20%の税金がかかりません。 - 受取時も控除あり
⇒ 「公的年金控除」や「退職所得控除」が使えます。
たとえば年収500万円の会社員がiDeCoに月23,000円（年276,000円）積み立てた場合、
約5〜6万円の節税効果があるとも言われています。
ただし、60歳まで引き出せないという大きな制約があるため、「長期前提」で資産を築きたい人向けの制度です。
老後に向けてコツコツ積み立てながら、節税もできる。そんな“未来の自分への仕送り”が、iDeCoの本質です。
制度改正で変わったこと
近年、iDeCoは制度改正によって、利用の幅は広がっています。
- 加入年齢の上限が70歳未満に延長
⇒ より長期の積み立てが可能に（以前は65歳未満） - 企業年金加入者の掛金上限が月2万円に引き上げ
⇒ サラリーマンでもより利用しやすくなった - 「10年ルール」の導入（2026年〜）
⇒ 退職金とiDeCo一時金の受け取りが10年未満だと、控除が重複適用されない。
特に「10年ルール」については、老後資金の出口戦略に直結する重要な変更です。
詳細については、この後の章で解説します。
iDeCoの注意点｜2026年から「10年ルール」に要注意
2026年からは、iDeCoの一時金と退職金を“10年以内”に受け取ると、退職所得控除が重複適用されなくなるという新ルール、いわゆる「10年ルール」が始まります。
つまり、退職金とiDeCoを近いタイミングで一括でもらうと、本来より控除される金額が減ってしまい、税金が高くなる可能性があるのです。
たとえば、60歳で定年退職と同時にiDeCoを一時金で受け取ると、退職所得控除が1回分しか使えず、課税対象が増えてしまう、というケースがあり得ます。
節税効果を十分に活かすためには
- 受け取り時期をずらす
- 年金として分割受け取りにする
など、計画がとても重要になってきます。
私がiDeCoを使わなかった3つの理由
会社に書類を発行してもらうのが面倒
iDeCo（個人型確定拠出年金）を始める際に、会社員は必ず会社から「事業主の証明書」を発行してもらう必要があります。
iDeCoの掛金上限や加入資格は「企業年金の有無」や「厚生年金加入状況」によって変わるため、勤務先からの証明が必須となっているのです。
実は私も、iDeCoの資料請求までしたことがありました。
でも、申し込みの段階で「勤務先に事業主の証明書を発行してもらう必要があります」と言われて、面倒に感じてその後の手続きをやめてしまいました。
この書類の取得が意外なハードルになり「iDeCoを始めようと思ったけど挫折した」という人も多いと言われています。
つみたてNISAとクレカ積立で入金力が限界だった
我が家では、夫婦でつみたてNISAを満額利用おり、投資に回す資金はすでにギリギリの状態。
そのため、iDeCoに回す資金までは確保できませんでした。
我が家のつみたて投資の状況については、こちらの記事で紹介していますので、よかったら参考にしてみてください。
60歳までの資金拘束が大きなデメリットだった
iDeCoは原則として60歳までは引き出せません。
資金の流動性がなくなり、「途中で資金が必要なっても使えない」というリスクがあります。
私の場合、60歳までサラリーマンとして働くのではなく、なるべく早く「ちょうどいい自由」を手に入れることを目指しています。
そのため、「60歳まで資金が拘束される」という仕組みのiDeCoは、私のライフプランには合わないと感じました。
まとめ｜iDeCoは「誰にとっても正解」ではない
iDeCoの制度は非常に優れている一方で、「税制メリット」だけを見て飛びつくと、自分のライフプランに合わないまま、資金をロックされてしまうリスクもあります。
たとえば…
- 投資初心者には「使い勝手の悪さ」でストレスになることも
- 収入が少ないうちは節税効果も限定的
- 将来のライフプランが未定の場合、柔軟性を失う
iDeCoは非常に魅力的な制度ですが、必ずしも「全員がやるべき」ものではありません。
私は、「資金拘束よりも柔軟性と入金力のバランス」を選び、iDeCoの活用を見送りました。
制度を知り、自分や家族のライフスタイルにあった投資方法を選択していくことが大切だと思います。
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この記事は、「ちょうどいい自由」を求めて資産形成中の普通の50代サラリーマン「Kei」が、自身の実体験をもとに執筆しています。
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